小学校の夏休み宿題廃止が話題！なぜ？目的や親の意見、海外との比較

夏休みの宿題といえば、大量のドリルや自由研究が思い浮かびます。

多くの人が泣きながら宿題をやった経験があるのではないでしょうか。

しかし、近年その傾向が変わりつつあります。

なぜ、夏休みの宿題がなくなっていっているのか、問題はないのか、気になるこれらについて見ていきましょう。

夏休みの宿題を廃止、縮小する小学校が増えている

愛知県の名古屋市立如意小学校では、従来通りの夏休みの宿題をやめています。

子どもが自ら学習計画を立てるためのプリントを配布する取り組みを始めました。

子どもたちは思い思いの学習計画を立て、教員はそれをサポートする形です。

このような取り組みは、この学校だけではありません。

例えば、岐阜県の岐阜市立岐阜小学校では一律の宿題をやめています。

そのほかにも、東京都の新宿区立西新宿小学校も夏休みの宿題を含め廃止しました。

話題となったきっかけはXのポストです。

このポストに対して、さまざまな意見が寄せられました。

このように、夏休みの宿題廃止に対する親たちの反応は賛否両論さまざまです。

目的については、おもに次の4つが考えられます。

一律の宿題を廃止することで、子どもたちが自らテーマを見つけて計画的に取り組む機会を提供します。

子どもたちの主体性や自己管理能力を育むことが目的です。

教員の長時間勤務は課題の一つです。

宿題のチェックや採点などに時間がかかりすぎている現状を改善し、働き方改革を推進する目的があります。

受験生や塾に通う子どもたちにとって、宿題が大きな負担となっています。

宿題を廃止することで、子どもたちのストレスを軽減し、より効率的な学習環境を提供することが期待されています。

宿題を「やらせる」ではなく、自らの興味や関心に基づいて「学びたい」と思ってもらうことが大切です。

一律の宿題を廃止することで、自ら学習計画を立ててもらいます。

そうすることで、子どもたちの想像力や問題解決能力が育まれることが期待されています。

実は日本の宿題量は外国と比べるとそこまで多くありません。

以下に一例を挙げて比較します。

週にかかる宿題の平均時間

フィンランドは宿題が少ないことで有名です。

学生の自主性を重視しており、教師は学校内で必要な教育を提供するよう努めています。

その結果、フィンランドの学生は国際的な学力テストで高い成績を収めています。

もちろん、国によって教育のあり方は異なるため、単純に比較することはできません。

しかし、宿題の量がそのまま学力につながるわけではないことがわかるのではないでしょうか。

夏休みの宿題を廃止する小学校が増えている中で、子どもの自主性を育む取り組みや教員の負担軽減が進んでいます。

親たちの反応は賛否両論ですが、子どもたちの学習習慣や学力にどのような影響があるか注目されています。

海外の宿題事情と比較しながら、日本の教育の未来を考える良い機会となるでしょう。